「管理職は罰ゲーム」という言い方を、よく見かけるようになりました。責任は重く、仕事は増え、給与はそれに見合わない。なりたくない人が増えている、という話です。
私はいま部長職として、評価をつける側にいます。管理職になってつらかった時期もあります。そのうえで、数字を並べてみると、「罰ゲーム」と「充実」の両方が、同じ調査の中に出てくることに気づきました。この記事では、その差がどこから来るのかを書きます。
管理職になりたくない人は、何を理由に挙げているのでしょうか？
いちばん多いのは「ストレスが増える」で、53.2%です。
ジェイ エイ シー リクルートメントが2024年11月に20〜59歳の1,500人に聞いた調査で、管理職になりたくない人の理由の上位はこうでした。
| 管理職になりたくない理由 | 割合 |
|---|---|
| ストレスが増える | 53.2% |
| 職責が重い | 42.6% |
| 業務負荷が大きい | 42.0% |
| ワークライフバランスが保てない | 40.6% |
| 給与と業務が見合わない | 40.6% |
並べると、罰ゲームと言われる理由がそのまま出ています。重さが増えるのに、見返りが追いつかない。外から見た管理職は、こう見えています。
いま管理職の人は、どう感じているのでしょうか？
同じ調査で、いま管理職の人の73.6%が「充実している」と答えています。
一方で、管理職になって「ストレスが増えた」と答えた人も41.8%いました。課題の上位は「部下育成の難しさ」37.8%、「ハラスメント対応への気遣い」37.2%です。
つまり、管理職はストレスがないから充実しているわけではありません。ストレスはある。それでも充実している、と答える人が7割いる、ということです。
なりたくない人と、なった人の差は、どこから来るのでしょうか？
外から見えるのは重さだけで、中にいる人には決められることが見えているからだと思います。
外から見た管理職は、責任と業務量の話ばかりです。会議が多い、部下の問題を引き受ける、上から詰められる。どれも本当です。
ただ、中にいると、もう一つ見えるものがあります。自分で決められることの範囲です。チームの進め方、誰に何を任せるか、どの仕事をやめるか。プレイヤーのときには決められなかったことを、自分で決められるようになります。
同じ調査で、充実している管理職が挙げた変化には「広い視野」43.4%、「他者の話を聞く力」42.4%が並んでいました。重さと引き換えに、見える範囲が広がっている、という答え方です。
管理職が本当に罰ゲームになるのは、どんなときでしょうか？
責任だけが増えて、決められる範囲が増えないときです。
評価をつける側から見ていて、管理職がつらそうなのは、だいたいこの形です。
- 目標も進め方も上が決めていて、課長は伝えるだけになっている
- 部下の評価をつけても、昇給や配置にほとんど反映されない
- プレイヤーの仕事を減らせないまま、管理の仕事が上に乗っている
この状態の管理職は、たしかに罰ゲームに近いと思います。重さはあるのに、自分で動かせるものがないからです。罰ゲームかどうかを分けるのは、役職の名前ではなく、その役職に渡されている決める範囲です。
管理職を打診されたら、何を確かめればいいのでしょうか？
「自分は何を決められるのか」を、引き受ける前に聞いておくことです。
給与や手当も大事ですが、それ以上に効くのは決める範囲です。部下の評価はどこまで自分がつけるのか。チームの目標の立て方に口を出せるのか。プレイヤーの仕事はどれくらい残るのか。
これを聞いて、ほとんど決められないと分かったなら、その打診は罰ゲームに近いかもしれません。逆に、決められる範囲がはっきりしているなら、外から見えるほど重い役割ではないことが多いです。
よくある質問
管理職を断ると、評価が下がりますか？
会社によって違います。断ったあとに何が起きるかは、別の記事（昇進を断ると、そのあと何が起きるのか）で書いています。
管理職になって後悔している人は多いのでしょうか？
同じ調査では、ストレスが増えたと答えた人が4割いる一方、充実していると答えた人が7割いました。後悔と充実は、同じ人の中に両方あることも多いと思います。
まとめ
- 管理職になりたくない理由の1位は「ストレスが増える」53.2%
- いま管理職の人の73.6%は「充実している」と答えている
- 差を生むのは、中にいる人に見えている「自分で決められる範囲」
- 責任だけ増えて決める範囲が増えないとき、管理職は罰ゲームに近くなる
- 打診されたら、引き受ける前に決める範囲を聞く
管理職が罰ゲームかどうかは、役職の名前ではなく、渡される範囲で決まります。
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出典
- ジェイ エイ シー リクルートメント「管理職に関する調査」（2024年11月実施・20〜59歳1,500人）