転職サイトに登録したまま、半年が過ぎることがあります。35歳を越えたあたりから、求人を開く回数が減っていく。
理由は、たいてい一つです。下がるのが怖いからです。
この記事は、その「下がるのか」を数字で見ます。厚生労働省が毎年出している調査に、転職した人の賃金がそのあとどうなったかが載っています。
30代後半の転職で、年収は下がるのでしょうか？
下がる人より、上がる人のほうが多いです。35〜39歳で転職した人のうち、賃金が増えた人は43.5%、減った人は23.9%でした。
厚生労働省の令和7年（2025年）雇用動向調査です。公表は2026年8月31日。1年間に転職して入職した人の、前の職場と比べた賃金の変化です。
| 年齢階級 | 増加 | 変わらない | 減少 |
|---|---|---|---|
| 30〜34歳 | 48.6% | 20.8% | 29.0% |
| 35〜39歳 | 43.5% | 28.1% | 23.9% |
| 40〜44歳 | 44.9% | 24.6% | 27.4% |
| 45〜49歳 | 41.1% | 28.0% | 30.1% |
| 全年齢計 | 40.8% | 25.5% | 31.0% |
合計が100にならないのは、「不明」があるためです。
35〜39歳は、増えた人が減った人を19.6ポイント上回っています
増加から減少を引くと、35〜39歳は19.6ポイント。全年齢平均は9.8ポイントですので、約2倍あります。
「30代後半は下がる」という前提は、少なくともこの調査では支持されていません。
上がった人の大半は、1割以上上がっています
増加43.5%の内訳は、1割以上の増加が32.8%、1割未満が10.7%です。
上がるときは、はっきり上がっています。
ただし、下がるときの下げ幅も大きい
減少23.9%の内訳は、1割以上の減少が16.1%、1割未満が7.8%です。下がった人のおよそ3分の2は、1割以上下がっています。
つまり、「少しだけ上がる」「少しだけ下がる」は少数派です。動けば、どちらかに大きく振れています。
年齢が上がると、この差は縮みます
増加から減少を引いたポイント差を並べます。
- 30〜34歳：19.6ポイント
- 35〜39歳：19.6ポイント
- 40〜44歳：17.5ポイント
- 45〜49歳：11.0ポイント
35〜39歳は、まだ年齢で変わっていません。変わるのは40代に入ってからです。
いまの年収が同じ年代の中でどのあたりにいるのかは、国の統計（令和7年賃金構造基本統計調査）で確かめられます。
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この数字が言っていないこと
3つあります。ここを飛ばすと、数字を読み間違えます。
- 転職しなかった人と比べていません。この調査の母集団は転職して入職した人だけです。残った人の賃金がどう変わったかは含まれていません。
- 業種・職種・企業規模・雇用形態を揃えていません。上がった理由が年齢なのか、別の何かなのかは分けられません。
- 年々上がりやすくなっているとも言えません。前年の令和6年調査では35〜39歳の増加は45.5%でした。令和7年は43.5%で、下がっています。
だから「30代後半で転職したから上がった」とは、この統計からは言えません。言えるのは、転職した人の中では上がった人のほうが多い、ということだけです。
転職する人自体は、35歳から減ります
同じ調査の転職入職率（1年間に転職して入職した人の割合）です。
| 年齢階級 | 男 | 女 |
|---|---|---|
| 30〜34歳 | 11.4% | 13.1% |
| 35〜39歳 | 7.8% | 9.3% |
| 40〜44歳 | 7.3% | 10.5% |
| 45〜49歳 | 6.0% | 10.0% |
30〜34歳から35〜39歳で、男性は3.6ポイント、女性は3.8ポイント落ちています。賃金が下がるのではなく、動く人が減る。それが35歳で起きていることです。
なお、厚生労働省の概況は男女別までしか公表していません。男女を合わせた数字は一次資料にないので、ここでは出しません。
面接する側は、30代後半の何を見ているのか
経験の量ではなく、その経験のどこを自分が決めたのかを見ています。
20代の職務経歴書は、やったことが並びます。30代後半になると、やったことの量はもう足りています。ですから面接で聞かれる中身は、「何をやったか」から「そのうち、どれをあなたが決めたか」へ移ります。
私はデジタルマーケティングとECの領域で働いていて、いまは評価をつける側にいます。中途の面接に出ることもあります。そこで話が前に進む人と、進まない人の差は、実績の大きさではありませんでした。自分が決めた範囲を、決めた理由ごと言える人のほうが、話が先に進みます。
逆に手が止まるのは、主語が「チームで」「全社で」と大きくなっていくときです。これは能力が足りないという話ではありません。棚卸しをしていないだけのことが多いです。
賃金が上がった人と、下がった人を分けているもの
統計は結果しか出しません。ここから先は、私が見てきた範囲の話になります。
下がるときは、同じ仕事を別の会社でやり直していることが多いです。役割が変わらないのであれば、会社を変えても値段は相場に戻るだけです。年齢が上がるほど、その相場は動きにくくなります。
上がるときは、前の会社で一度、担当の外側に出た経験を持っていました。越境した経験は、次の会社で説明できる材料になります。逆に言うと、いまの会社のなかだけで完結している経験は、外に出たときに値段が付きにくいです。
私自身、転職がうまくいくようになったのは30代後半からでした。そのとき変わったのは実績の量ではなく、自分が何を決められる人なのかを、先に言えるようになったことでした。
市場価値を確かめるのに向いているサービス
「確かめるだけ」の使い方に向いているのは、自分から応募しに行くタイプではなく、登録して反応を待つスカウト型です。
ビズリーチ
企業やヘッドハンターから直接スカウトが届くサービスです。求人を探しに行くのではなく登録して待つ形なので、転職するかどうかを決める前の「相場確認」に使えます。登録は無料です。
年齢制限はありません。30代後半はスカウトが動きやすい層なので、反応の有無がそのまま今の立ち位置の目安になります。
リクナビNEXT
求人数が多く、全年齢・全職種をカバーしています。ビズリーチがハイクラス寄りなのに対して、こちらは幅広い求人の相場感をつかむのに向いています。両方に登録して見比べる人も多いです。
どちらも、登録したからといって転職しなければならないわけではありません。数字を見てから決めても、遅くありません。
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よくある質問
30代後半だと、もう遅いですか？
数字の上では、35〜39歳は30代前半と同じ水準です（増加−減少がどちらを19.6ポイント）。変わるのは40代に入ってからです。ただしこれは転職した人だけの統計で、個別の結果を保証するものではありません。
年収が下がるなら、動かないほうがいいですか？
この統計だけでは判断できません。賃金の前後しか見ていないからです。下がっても得るものがあるかどうかは、統計の外の話になります。
どの年の調査を見ればいいですか？
雇用動向調査は毎年公表されます。最新は令和7年（2025年）調査で、2026年8月31日の公表です。調査年と公表年は1年ずれます。「○年版」と書かれた記事を見るときは、何年の調査かを確かめてください。
40代・50代の方へ
この記事の数字は30代後半のものですが、分かれ目は40代に入ってから来ます。
自分がいまどの段階にいるのかを先に整理しておくと、動くかどうかを別にしても判断が楽になります。
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参考にした一次資料
- 厚生労働省「令和7年（2025年）雇用動向調査結果の概況」（2026年8月31日公表）表６「転職入職者の賃金変動状況別割合」、図４－１「性、年齢階級別転職入職率」
- 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」表６